映像と資料で学ぶ気候変動①再生可能エネルギーで運営する農場再生可能エネルギー
再生可能エネルギー
現在、私たちの生活で必要なエネルギーの多くは、石油や天然ガス、石炭などの化石燃料によって、まかなわれています。 そのため、温室効果ガスの排出を実質ゼロにする「脱炭素社会」の実現には、それらのエネルギーを再生可能エネルギーに置き換えることが必要不可欠です。 再生可能エネルギーとは、太陽光、風力、水力、地熱、太陽熱、バイオマスなど、エネルギー源として永続的に利用することができるものをいいます。
近年、世界では、再生可能エネルギーを利用して発電される電力の導入量の拡大などによって、発電コストが急速に低下しています。 その結果、石油や天然ガス、原子力など他の電源と比べても、コスト競争力のある電源となってきているため、さらなる導入につながる好循環が実現しています。
日本では、発電量全体の約18％(2019年度)は、再生可能エネルギーが占めており、2030年には、36%～38％(状況に応じて38％以上)まで増やすことを目指しています。
引用・出典・リンク
太陽光発電
太陽光発電は、シリコン半導体などに光が当たると電気が発生する現象を利用し、太陽の光エネルギーを太陽電池（半導体素子）により直接電気に変換する発電方法です。
日本における導入量は、近年着実に伸びており、2019年度で5,901万kWに達しました。企業による技術開発や、国内で堅調に太陽光発電の導入が進んだことにより、太陽光発電設備のコストも着実に低下しています。
引用・出典・リンク
ソーラーシェアリング
日本の太陽光発電は、これまで、大規模発電施設や住宅などの屋根に設置されることで、導入量を伸ばしてきました。しかし、日本の国土は、山林が多いため、太陽光発電に使える土地は限られます。 そのため、今後、太陽光発電を増やしていくには、設置場所などに工夫が必要であり、その一つとして、農地を活用したソーラーシェアリング（営農型太陽光発電）が注目されています。
ソーラーシェアリング（営農型太陽光発電）とは、農地に支柱等を立てて、その上部に設置した太陽光パネルを使って日射量を調節し、太陽光（ソーラー）を農業生産と発電とで共有（シェアリング）する取組をいいます。 ソーラーシェアリングは、営農を続けながら、農地の上部空間を有効活用することにより電気を得ることができるので、農業経営をサポートするというメリットもあります。
引用・出典・リンク
災害対策としての太陽光発電
気候変動の影響により、近年大雨や大型の台風などの自然災害による被害が大きくなってきています。
太陽光発電の導入が進むことにより、温暖化の原因である温室効果ガスを削減することができるだけでなく、太陽光発電あれば、晴れている昼間に電気が確保できる上に、 蓄電池もあれば、夜間でも電気が確保でき、災害時の停電に備えた防災対策にもつながります。 太陽光発電や蓄電池を設置することで、災害によって停電が起きた場合でも、照明やスマートフォンの充電など、生活に必要な電気を確保することができるようになります。
さらに、電気自動車などの電動車も組み合わせれば、「移動式電源」として避難所などの離れた場所にも電力を供給できるため、導入する自治体が増えています。
