初期公開日：2024年2月28日更新日：2024年9月6日
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不妊治療にかかる医療機関（神奈川県内）について（県民向け）
不妊治療について、医療機関を選ぶポイントと、神奈川県内の医療機関に関するご案内です。
医療機関を選ぶ時のポイント
【監修】和泉俊一郎 (東海大学医学部産婦人科客員教授)
- 不妊治療を考える、あるいは始めるときの状況や考え方は、その方々の年齢や体調、仕事、家庭の状況なども含めて、お一人お一人で異なるものです。
- ですので、必ずしも「こういう医療機関を選んだらよい」と言えるものではありませんが、一般的に、病院や診療所を選ぶ際にポイントとなる点をご紹介します。
- 不妊治療を経験された方には、治療が長引いた際のストレスなどを、「出口の見えないトンネルを歩いているようでした。」などと例える方もおられます。また、妊娠・出産後は、育児という「夫婦の共同作業」が待っています。不妊治療を考えることは、ご夫婦のライフプランの重大イベントの計画ですから、ご夫婦で、よく話し合うことがとても大切です。
医療機関への通いやすさ
- 不妊治療は、その治療内容にもよりますが、女性の月経周期などに合わせて月に複数回の受診が必要となることが多くあります。また、「月経開始の〇~〇日後に受診してください。」「次回は、〇日後。」など、時期の指定が必要なこともあります。
- その他の条件や、受診する方に合っているかどうかも大切ですが、同じ条件であれば、ご自宅や勤務先から通いやすいことは、実際にメリットになります。
- 通院方法を踏まえて、交通機関でのアクセス、あるいは駐車場の有無や診療時間、休診の曜日、土日の診療なども含めて、「通いやすさ」を確かめましょう。
望んでいる治療方法に対応しているか
- 不妊治療は、お体の状況や治療の進展に応じて、治療内容が変わってきます。
- まずは、タイミング法や人工授精などの初期のステップを考えているのであれば、婦人科の医療機関の多くが治療に対応しており、医療機関の選択肢は広くなります。
- 逆に、早めに体外受精などの生殖補助医療を考えているのであれば、体外受精等を実施している専門的な医療機関から探すことになります。
- また、「まずは、人工授精。将来的に必要ならば、体外受精も考えよう。」といった方であれば、段階に応じて転院してもよいと考えるか、ずっと一つの医療機関で診てほしいと希望するかでも、最初の選択範囲が変わります。
- もちろん、こういった選択を、不妊治療を始めるときに、ご自分達だけで決めることは難しいと思います。でも、ホームページや書籍、経験者の話を聞くなどでして不妊治療の情報を集めつつ、ご自分達なりに求める治療内容を考えてみることも大切です。
医療機関情報の検索は「医療情報ネット」
（「婦人科」などのキーワードで検索ができます。）
県内で生殖補助医療（体外受精等）を実施している医療機関の案内はこちら
神奈川県不妊・不育専門相談センター（別ウィンドウで開きます）
病院のご紹介はしておりませんが、不妊や不育の治療への疑問や不安について、専門の医師や助産師による相談をお受けしています。お気軽にご相談ください。
費用について
- 令和4年度から、「人工授精」や「体外受精・顕微授精」が保険適用となり、一般的な不妊治療は、健康保険を利用して受診できるようになりました。（※体外受精等は、年齢や回数の要件があります。）
- しかし、医療機関によっては、より個々の患者に即した診療が可能になるなどの理由から、保険診療外の自費診療を勧める例もあります。
- 医療機関によって、必ずしもどちらか偏っているわけではありませんが、例えば「保険診療のみで治療したい」といった希望がある場合は、その医療機関の保険診療についての考え方なども、ホームページの案内等でよく読んでみるとよいでしょう。
- また、保険診療と併せて行うことが可能ですが、「患者負担額が10割」となる治療法として、「先進医療」というものがあります。これは、保険診療としては認められていない先進的な医療技術等について、厚生労働省に届け出をした、施設基準を満たした医療機関での実施を認める制度です。
- 先進医療は、一連の治療に必須な治療法ではありませんが、各医療機関の実施の有無などは、必要に応じて、事前に確認しておくと良いでしょう。
県内の医療機関での先進医療の実施状況はこちら
治療実績などは参考に
- 医療機関を選ぶ際に、最も気になるのは、各医療機関の治療実績、妊娠や出産にいたった患者さんの割合や人数かと思います。医療機関によっては、ホームページなどで治療実績を公表しています。
- ただし、この実績数値は、国やその他の機関が統一した基準を設けているものではありません。
- 例えば、妊娠率といっても、計算の方法はいくつかあります。
- 受診した患者さんの人数に対し、何人の方が妊娠したかを計算する方法
- 「胚移植」の実施回数に対し、妊娠が成立した回数を計算する方法
お一人の方が複数回の胚移植をして、妊娠することもあるため、上の1と2は同じ値にはなりません。また、計算の対象とする期間や対象者の決め方なども、統一されたものではありません。
- もちろん、医療機関が公表する治療実績は一つの参考にはなります。
- しかし、例えば、その医療機関が、他の婦人科疾患ある方や、年齢が高い方など、妊娠の確率が低い傾向のある方々を積極的に受け入れているかどうかでも、実績の数値では差が出ることも考えられます。異なる医療機関を、自主的に公表している実績数値だけで比較することは、難しい面もあることをご理解ください。
- 各医療機関が公表している治療実績を参考としつつ、「この例は、自分にも当てはまるのかな？」「どうやって、この率を計算しているのかな？」などの疑問があれば、医療機関によっては説明会などを開催していますので、率直に尋ねてみることもよいことでしょう。
複数の医療機関を比べてみることも
- 医療機関によっては、説明会などを開催していますので参加してみたり、可能な範囲で事前の問い合わせをしてみたりして、医療機関を、実際に比較してみることも良いでしょう。
- 長く通院する場合もありますので、安心して受診できそうか、医師やスタッフを信頼できると感じられるかなども、感覚的なことではありますが、不妊治療中の心のケアも含めて大切になります。
- また、必要な場合は、複数の医療機関を受診して、セカンドオピニオン的に意見を求める（※注1）という方法もあります。その場合は、セカンドオピニオン的な意見を求める病院に、他の医療機関を受診していることをきちんと伝えた上で、予約等を取り、他院で受けた検査や治療内容、その際の説明などをきちんと伝えて、医師等に相談しましょう。
- 不妊治療は時間がかかる場合もあり、治療途中で、考えや感じ方が変わっていくこともあります。セカンドオピニオン的な意見を求めることや転院には、時間や費用もかかりますが、必ずしも悪いことではないと考えられます。必要に応じて、検討してみましょう。
※注1：ここでいう「セカンドオピニオン的な意見」とは、大学病院等が設置する「セカンドオピニオン外来（※注2）」受診よりは、軽い意味合いでの“別の切り口の意見”を聞くことです。
※注2：大学病院や総合病院等では、様々な疾病に対して「セカンドオピニオン外来」を設置しています。これは、通院先から持参された情報提供書とすべての画像データ等を第3者の視点で検討し、意見書を作成する自費診療の外来で、保険診療ではないため、比較的高額な診療になります。
医療情報ネット（別ウィンドウで開きます）
- 令和6年度から、各都道府県の公表システムは、全国的に統一され、国のシステムで公表を行うようになりました。
- 掲載情報は、医療機関からの報告によるものであり、更新までに時間がかかる可能性もありますので、検索した医療機関を受診する際は、あらかじめ医療機関に直接連絡をとり、予約の有無や診察時間等の情報を確認していただくようお願いします。
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